写真、音声、メッセージが残っていれば、生成AIは亡くなった人に似た姿や声、話し方を組み立てられる。こちらが問いかければ、返事も返ってくる。技術としては、もう遠い空想の話ではない。
大事なのは、似ているほど本人との境目が消えてよいわけではないことだ。昔のアルバムは、持ち主が知らないうちに新しい写真を一枚足したりしない。AI故人は、故人が残していない返事まで作れる。ここに、ほかの思い出の品とは違う扱いが要る。
生成人工知能（AI）の技術を使い、亡くなった人の姿や声などを再現しようとする試みがある。AI故人のサービス利用者や企業への調査を重ねている文化人類学者の高木良子さん（東京科学大大学院博士課程）に、国内外の動向などについて聞いた。【聞き手・千脇康平】
今回の登場人物
- AI故人: 亡くなった人の写真、声、文章などを材料に、姿や会話をAIで再現するサービスや自作システムの総称。この記事では、実在した本人そのものではなく、データから作られる生成物として扱う。
- 高木良子さん: AI故人の利用者や企業を調査する文化人類学者。毎日新聞の取材で、日本と中国の動向、利用者がAI故人をどう受け止めているかを語った。
- データを残した人: 写真や声、文章の元になった故人。研究では「データ提供者」と整理されることがある。
- 利用する人: AI故人と対話する遺族や知人。故人のデータを持つ人と、実際に使う人が同じとは限らない。
- サービス提供者: データを預かり、モデルを動かし、生成物を届ける企業や開発者。保存期間、別用途での利用、削除、サービス終了時の扱いを決める立場にある。
- 個人情報保護委員会: 日本の個人情報保護制度を所管する国の機関。死者の情報と、生きている遺族などの個人情報の境界をFAQで説明している。
何が起きたか
毎日新聞は11月8日、AI故人の利用者や企業への調査を続ける高木さんのインタビューを公開した。高木さんが話を聞いた利用者は、故人とAI故人を別物として考えていたという。月命日に語りかける仏壇のような存在、故人との思い出を引き出すきっかけ、という受け止め方も紹介された。
ここは範囲を広げすぎないほうがよい。高木さんが面会した人たちについての観察であり、利用者全員が同じ距離を保てると証明した調査ではない。「使えば依存する」とも、「使っても問題ない」とも、この報道だけでは言えない。
記事は、中国でサービスが先に広がり、政府が生成AIの禁止事項や権利保護を早く示した経緯も扱う。中国の2023年の暫定規則は、中国国内の公衆に生成コンテンツを提供するサービスについて、他人の肖像権、名誉権、プライバシー権、個人情報権益を侵害しないことや、画像・動画などにAI生成だと分かる表示を付けることを事業者に求めている。技術を進めることと、越えてはいけない線を引くことは、同じ机の上で考えられている。
似ていても、返事は新しく作られる
AI故人の材料には、本人が実際に残した声や文章が入る。その材料から返される一文まで、本人が生前に言ったとは限らない。生成AIは文脈に合いそうな続きを計算して作るので、もっともらしい新しい話も混ざり得る。
そこで一つ目の距離は、本人と生成物の距離になる。画面の目立つ場所にAI生成だと示す。本人が残した言葉と、モデルが作った返答を見分けられるようにする。材料にない出来事や気持ちを聞かれたときは、滑らかな答えで穴を埋めず、「記録からは分からない」と返す。似せる技術が上がるほど、この柵をはっきり見せる必要がある。
本人の発言と生成物を見分けられるようにしておくことが、故人の記憶を守る。故人が実際に話したこと、家族が覚えていること、AIが新しく作ったことが全部一色になると、後から確かめようがなくなる。思い出を引き出す道具として使うなら、思い出に勝手な続きを書き足さない設計が要る。
同意は一人分では終わらない
二つ目は、同意する人どうしの距離だ。作成前に故人が希望を残しているなら、使ってよい資料、見せてよい相手、利用期間、消去の条件まで具体的に決められる。単に「AIで残してよい」という一言だけでは、公開範囲も商用利用も、モデル学習への再利用も分からない。
事前の意思がない場合は、遺族の誰か一人が写真を持っているからといって、関係者全員の同意がそろうわけではない。二人のメッセージには、故人だけでなく相手の秘密も入る。集合写真には友人が写り、家族の会話には生きている人の病歴や親族関係が出てくることもある。
個人情報保護委員会は、個人情報保護法の「個人情報」は生きている個人に関する情報であり、死者の情報そのものは対象外だと説明する。同時に、死者の情報が生存する遺族などの情報でもある場合は、その人の個人情報になる。死者が対象外という一行だけを読んで、「残ったデータは自由に使える」と片づけると、隣にいる生きた人の権利を見落とす。
ケンブリッジ大学の研究者が2024年に発表した論文は、AI故人をめぐる立場を、データを残す人、死後にデータを持つ人、サービスと対話する人に分けた。論文が勧めるのは、データを残す人と利用する人の双方による同意、生成物についての意味のある透明性、利用を終える手順などだ。これは効果を測った臨床試験ではなく、想定場面から倫理上の問題を整理した提案である。それでも、「同意を誰から取るか」を一人の判子で済ませない視点は実務に使える。
提供者は終わらせ方まで作る
三つ目は、利用時間との距離だ。サービス提供者は、始める画面だけでなく、休止、削除、引き継ぎ、サービス終了を用意する必要がある。
確認したい項目は地味だが、後から効いてくる。預けた写真や音声はいつまで残るのか。AIの改善に再利用されるのか。利用者が亡くなったり、家族の意見が割れたりしたら誰が止められるのか。会社が撤退するとき、モデルとデータは消えるのか、別会社へ移るのか。解約後も作った音声が残るのか。入口だけ立派で出口が見つからないサービスは、扱うものの重さに釣り合わない。
2026年に『Journal of Responsible Technology』へ掲載された論文は、AI故人の作成、利用、削除それぞれへの同意と、明確な表示、過度な利用を促さない仕組みを提案した。これも、すべての利用者に起きる心理的効果を確定した研究ではない。設計時に確認する原則を示したものだ。
だから提供者は、悲しみの深さを利用時間や課金へ結びつけない。突然「会いに来て」と通知する、故人に似せた生成物に商品を勧めさせる、削除を思い直させる、といった操作は避ける。利用者が自分の判断で距離を置けることを、機能として保証する。利用者が必要なときに止められてこそ、大切な人をどう思い出すかの主導権を自分で持てる。
「分からない」を残す余白
AIは空欄があると、きれいに埋めたくなる。AI故人では、その滑らかさがいちばん扱いにくい。本人が語らなかったことまで、いかにも本人らしい声で答えられるからだ。
ここで必要な余白は、記録にない部分を、分からないまま残す場所である。出典となる音声や文章をたどれること。モデルの推測が混じる箇所を示すこと。答えられない質問には答えないこと。家族が「そこは違う」と感じた生成物を非表示にできること。再現の精度を競うだけでは、この余白は作れない。
AI故人が思い出を引き出す人もいれば、使わない人もいる。どちらが正しいかを外から決める話ではない。利用する人を病気扱いせず、利用しない人を技術嫌いとも決めつけない。その選択を支えるために、本人との境目、同意する人の範囲、終わらせる権限を先に見える形にする。
まとめ
AI故人を記憶の道具として扱うには、三つの距離が要る。生成物を本人の発言と混ぜない。故人、データを持つ人、利用する人の同意を一枚にまとめない。始める自由と同じくらい、休み、消し、終える自由を用意する。
似た声を作れることは、本人の意思を新しく作れることを意味しない。技術が埋められる空欄を、あえて残す。その余白があるから、AIの返事ではなく、実際に残された記憶を大切にできる。