「運動した方がいい」。はい、それはたいていの人が知っています。問題は、知識ではなく予定表の方なんですよ。仕事、家事、育児を並べたら、運動の席がきれいに消えている。椅子取りゲームなら、だいぶ早い段階で敗退です。
スポーツ庁の調査では、30代・40代女性と40代男性の体力に長期的な低下傾向が見られました。だからといって、働き盛りへ「もっと頑張れ」と号令をかければ戻るわけではありません。今回の本題は、運動できる時間と場所をどう生活の中へ組み込むかです。
スポーツ庁の調査で30代・40代の女性と40代の男性のいわゆる子育て・働き盛り期で、体力が低下傾向にあることが分かりました。 スポーツ庁の「2025年度体力・運動能力調査」は、6歳から79歳までのお
今回の登場人物
- スポーツ庁：スポーツ政策を担当する国の機関です。毎年、子どもから高齢者までを対象に、体力・運動能力調査を実施しています。
- 体力・運動能力調査：握力や上体起こしなどを実際に測る調査です。今回の「体力が下がった」は、主にこの測定結果の長期変化を指します。
- 体力合計点：複数の種目の結果を点数にして足したものです。筋力だけでなく、柔軟性、持久力、敏しょう性などをまとめて見ます。
- スポーツの実施状況等に関する世論調査：運動の頻度や時間、できない理由などを尋ねる別のアンケートです。体力テストとは対象者も方法も違います。ここ、同じ調査だと思うと話がこんがらがります。
- スポーツクラブ・運動部：若年層では運動部や地域スポーツクラブ、25歳以上ではスポーツクラブへの所属を尋ねています。調査では、所属の有無と体力の関係も比べています。
何が起きたか
テレビ朝日は10月11日、スポーツ庁の2025年度「体力・運動能力調査」で、子育てや仕事に忙しい世代の体力が低下傾向にあると報じました。
まず、調査のサイズを見ておきましょう。6歳から79歳までの標本数は7万4,194人で、6万213人分の結果を回収しました。このうち20歳から64歳では、標本数3万3,840人に対して2万148人分を回収し、回収率は59.5％です。数字がずらりと並びましたが、ここは準備運動です。成人は握力、上体起こし、長座体前屈、反復横とび、急歩または20メートルシャトルラン、立ち幅とびの6種目に取り組みました。
では、数字の読み方です。長期変化は、2001年度の体力合計点を100として比べています。2025年度は40代男性が98.8、40代女性が93.6でした。つまり40代女性の平均は、2001年度の同年代より6.4％低い水準です。女性は30代と40代で長期的な低下傾向が見られ、男性では2025年度までの7年間を通じて、40代だけが2001年度を下回りました。
スポーツ庁は、私生活の時間を確保しづらい年代に注目し、運動に取り組む企業への支援を自治体と検討するとしています。ニュースの入口は体力の数字ですが、出口は「忙しい人へ、いつ、どこで動ける状態を用意するか」なんです。
平均はあなたの通知表ではない
ちょっと待って。その6.4％、あなた個人の通知表ではありません。
2001年度に40代だった人を24年間追いかけて、同じ人の体力が6.4％落ちたと測ったわけではありません。2001年度の40代の集団平均と、2025年度の40代の集団平均を比べた数字です。調査年ごとに参加者は違います。
調査対象も、全国の住民名簿から一人ずつ無作為に選んだ形ではありません。都道府県の教育委員会などが地域や職場へ人数を割り当て、性別、年齢、職業が偏りすぎないように選びます。体力テストを実施するのが難しい人は対象から外れます。大規模で長く続く貴重な調査ですが、日本人全員の体力を小数点まで写す魔法の鏡ではないわけです。
だから、数字から言えるのは「働き盛りの一部年代で、集団平均に気になる長期変化がある」までです。「40代女性は全員、昔より6.4％弱くなった」と読むのは言いすぎです。平均は地図にはなりますが、あなたの現在地そのものではありません。
運動する人ほど高い、でも
公式分析では、分析対象となった全年代の男女で、それぞれの年代区分の運動部や地域スポーツクラブ、またはスポーツクラブに所属する人の体力合計点が、所属しない人より高くなりました。成人の35〜39歳では男性で3.3点、女性で6.1点、45〜49歳では男性で3.3点、女性で4.4点の差があります。
週1日以上運動する人と、週1日未満の人でも差が見られます。新体力テストの総合評価が「C以上」だった割合は、週1日以上の人の方が、35〜39歳では男性19.3ポイント、女性23.1ポイント、45〜49歳では男性20.9ポイント、女性16.3ポイント高い結果でした。
ここで「ほら、運動すれば必ずこの差がつく」と飛びつくのは早い。これは同じ時点で比べた関係で、原因と結果を確定する実験ではありません。運動したから体力が高い可能性はあります。一方で、もともと体力がある人ほどクラブに入りやすい、健康状態や所得、勤務時間など別の条件が両方へ影響した可能性もあります。
つまり、運動と体力にははっきりした関連がある。ただし、クラブに所属すれば何点上がる、とまではこの調査だけで言えない。アクセルと速度計の関係は見えますが、道路の坂や荷物の重さまで消えたわけではないんですね。
足りないのは気合いより空き時間
別に行われた2025年度の「スポーツの実施状況等に関する世論調査」も見てみましょう。こちらは18〜79歳の登録モニターを対象に、人口構成比に合わせて4万件を回収したインターネット調査で、体力テストとは別物です。
週1日以上運動した人の割合は、30代男性51.6％、30代女性40.3％、40代男性50.9％、40代女性41.9％でした。20〜50代女性では、1週間の運動時間が30〜40分ほどで、同年代男性のおよそ半分です。
運動の頻度が減った、または増やせない理由を複数回答で聞くと、「仕事が忙しい」が26.5％で最も高く、「家事が忙しい」12.4％、「育児が忙しい」6.2％、「場所や施設がない」4.4％と続きました。男女を分けると、仕事は男性30.9％、女性22.0％。家事は女性16.4％、育児は女性7.6％でした。
いや、ここがミソなんですよ。「運動しろ」と言っても、カレンダーに1時間増えるわけじゃありません。帰宅後に遠いジムへ行く案と、昼休みに職場の空きスペースで10分動ける案では、同じ運動でも難易度が別競技です。
時間は「余ったら」では残らない
働き盛り向けの設計で、まず必要なのは時間を先に確保することです。長い運動を私生活の最後へ置くと、残業、夕食、送迎、洗濯に押し出されやすい。予定表の末席は、だいたい競争が激しいんです。ですから、仕事の前後や休憩時間に短い運動を組み込み、勤務中にも参加しやすい雰囲気をつくる。本人が毎回、上司や同僚へ小さな交渉をしなくて済む形にするのが大切です。運動の前に社内調整で息切れしては、ちょっと順番が違います。
スポーツ庁が2026年5月に示した第4期スポーツ基本計画の中間報告素案にも、勤務時間内の短時間プログラム、運動しやすい職場の雰囲気、社内の運動スペース、体力チェック、自治体と企業への支援といった方向が盛り込まれています。これは5月時点の素案で、完成した制度ではなく、いわば設計図の途中です。それでも、根性論から環境づくりへ視点を移す材料にはなります。
ここで会社が「昼休みに走ってよい」と言うだけでは足りません。昼休みに食事と移動を済ませたら、もう残り時間がほぼない人もいます。短時間で参加できること、着替えや道具の負担が小さいこと、参加しなくても評価で不利にならないこと。時間を用意するとは、時計の針だけでなく、参加の気まずさまで減らすことです。
場所は「近い」が強い
次は場所です。立派な施設を一つ建てれば解決、とは限りません。仕事場、住まい、保育や介護の動線から外れた施設は、忙しい人には地図上で近くても遠い。寄り道が15分増えるだけで、平日の計画はわりと簡単に崩れます。予定表、そこまで筋肉質ではありません。
職場の会議室や空きスペースを決まった時間だけ使う。自治体の施設を出勤前や帰宅途中に利用しやすくする。地域の教室と企業をつなぐ。オンラインの短時間プログラムを、自宅か職場で選べるようにする。大事なのは豪華さより、普段の動線に入口があることです。入口へ行くだけで小旅行になる施設は、忙しい平日にはなかなか選ばれません。
世論調査では、就業者のうち勤務先に運動・スポーツを活用した取り組みがある人の週1日以上のスポーツ実施率は71.1％で、取り組みがない人の45.2％より高くなりました。ただし、これも「制度を置けば25.9ポイント上がる」と証明した実験ではありません。健康意識の高い会社や働き手が集まっているなど、別の条件も考えられます。
だから施策は、実施して終わりにしない方がいい。誰が参加できたか、忙しい部署や子育て中の人が取り残されていないか、数か月後に運動頻度や体力がどう変わったかを見る。時間帯や場所を変えながら確かめる。福利厚生のポスターを貼って満足すると、ポスターだけが元気です。
それで何が変わるのか
働き盛りの体力低下を本人の自己管理だけで説明すると、忙しさをつくっている側の設計が見えなくなります。企業には、短時間でも勤務と両立できる仕組みを試す余地があります。自治体には、施設を「あるかないか」だけでなく、生活動線と利用時間から見直す余地があります。
本人に努力が要らない、という話ではありません。歩く、階段を使う、短時間でも体を動かすといった選択は本人がします。ただ、その選択肢を毎日地面の下から掘り出させるのか、最初から手の届く所へ置くのかで、続けやすさは変わります。毎日が発掘調査では、そりゃ続きにくいですよね。
今後見るべきなのは、企業支援がどんな制度になるかだけではありません。参加しづらい人にも届くか、体力や運動習慣の変化を追えるか、仕事や家庭の負担を別の人へ押しつけていないかです。人数を集めたイベントより、暮らしの中で続く小さな仕組みの方が、本題に近いんです。
まとめ
2025年度の調査では、30代・40代女性と40代男性の体力に長期的な低下傾向が見られました。ただし、40代女性の「2001年度比6.4％低下」は集団平均の比較で、同じ人の体力が6.4％落ちたという意味ではありません。
運動習慣やクラブ所属と体力の高さには関連があります。しかし、調査だけで単純な因果は決められません。そして別の調査では、仕事、家事、育児の忙しさが運動を増やせない理由として挙がっています。
だから答えは、「本人がもっと頑張る」だけでは足りない、ということです。勤務中や生活動線の中に短い時間を確保し、職場や地域に立ち寄りやすい場所をつくる。その仕組みが誰に届き、実際に続き、体力へつながるかまで測る。運動を意志のテストから、暮らしの選択肢へ変える設計が必要です。